企業サイトを制作する際に必須となるページが「会社概要」。社名・住所・連絡先など会社の基本的な情報を公開する重要なページとなります。
当記事では、会社概要ページに必要な記載事項やその解説を行っています。
会社概要ページはよく見られている
まずはじめに、企業の「会社概要」は意外に見られています。小さい会社になると、企業サイトどころか会社概要ページでも情報がほとんど公開されてないことが多いですが、そうしたコンテンツ構成はマイナスでしかありません。
会社概要は、新規取引の際に信用を測るためであったり、住所を確認する際にも閲覧されます。顧客や取引先の他にも求職者も閲覧します。
大手・中堅企業、金融機関が相手方と新規に取引を開始する際は、帝国データバンクや東京商工リサーチなどの企業情報データベースにアクセスする場合がほとんどですが、その際にも「会社概要」は必ずと言っていいほど確認し、場合によってはプリントアウトして保管されることもあります。
ですから、会社概要はよく見られている前提で、どの情報を公開するか検討する必要があります。
会社概要に必要な記載項目
公開優先度別に会社概要ページに必要な記載項目を列記していきます。
最低限、記載しておきたい項目
商号 | 正式な登録社名 |
所在地 | 本社・本店登記住所。 |
代表者・役員 | 役員の氏名 |
連絡先 | 電話番号 or メールアドレス or 問い合わせフォーム等 |
設立日 | 設立年月日。創業年月日。 |
事業内容 | 事業内容を記載。履歴事項全部証明書の情報も可。 |
サイトURL | メインサイト、もしくは本サイトURL。 |
記載されることが多い項目
記載の必要はないものの、載せていると関係各社にとってはありがたい項目でしょう。
資本金 | 事業規模や与信に関わる事項のため、記載が無難です。 |
従業員数 | 単体、あるいはグループ会社含めた従業員数。 |
顧問弁護士・税理士 | 顧問弁護士・税理士を記載しておくと、直接連絡が行くケースがあるため、便利かもしれません。 |
法人番号 | 法人番号を記載するメリットは同名の社名の場合などに区別がつきやすい点です。法人番号はこちらで検索できます。 |
登録番号 | 適格請求書発行事業者登録番号。インボイスナンバー。顧客・取引先からの問い合わせが多いため、記載しておくと良いです。登録番号は国税庁のサイトから検索できます。 |
稀に記載される項目
中小企業ではほとんど公開されない項目ですが、規模の大きな非上場企業でよく記載される項目です。
売上高 | 前年売上高。あるいは過去数年の売上高推移。 |
決算月 | 企業の決算月。 |
事業所・店舗 | 事業所・店舗の住所。数が多い場合は、事業所・店舗数を記載。 |
認証取得 | ISO認証があれば記載。 |
主要取引先 | 主な取引先企業の一覧。 |
グループ企業 | 資本関係のあるグループ企業の一覧。 |
会社概要の実例
他の企業はどんな会社概要ページを作っているのか。上場・非上場で項目が異なるため、それぞれ実例を紹介します。
非上場企業
参照情報は多いほうがいいと思うので、弊社(株式会社デザインプラス)の会社概要もリンクしておきます。
上場企業
会社の情報をどこまで公開するか
企業情報はなるべく詳細に公開されている方が基本的には良しです。しかし、世界に向かっては公開したくない情報もあるでしょう。
会社概要に何を記載した方がいいのかは、業種や企業の特徴によって異なるところでしょう。企業側が公開できる範囲と情報を必要とする側のニーズを天秤にかけて、記載項目を調整すると良いかと思います。
たとえば、適格請求書発行事業者登録番号はインボイス制度施行後、企業への問い合わせが急増していると聞きます。こうしたニーズの高い項目は会社概要ページに記載しておくのが良いでしょう。
会社の規模を大きく見せる方法
会社の規模が大きければ良いわけではありませんが、規模を重視する人が多いのも拭えない事実でしょう。
インターネットでは、実際の企業規模よりも大きく見せることは難しいことではありません(もちろん、逆も可)。当社も10人足らずの小さなチームですが、実際にはそれ以上に見られることが多いです。
どうすれば大きく見せられるのか。ポイントは、ウェブサイトのデザインを洗練させ、コンテンツをしっかり作り込むこと。こちらのWordPressテーマでコーポレートサイトを制作すると、良い感じに仕上がることは間違いありません。